訴訟をするのはお金がかかる。
俺は今回本人訴訟をすることにしたので、弁護士費用はかからないが、収入印紙、予納郵券、書類提出のための切手代、裁判所への交通費等、地味に費用が積もっていく。
中でも特にコピー・プリント代はえぐい。
もちろん家に複合機があるわけではないので、もっぱらコンビニでということになるのだが、白黒でも1枚10円、裁判所用・被告用で2部コピーする必要があるので、数十、数百ページにも及ぶ資料が複数あるとあっという間に数千円、数万円になってくる。
お金もさることながらコピーはさらに労力や時間もかかる。 コピー自体の労力や時間もそうだが、誰か使いたい人が来たら交代する必要があることがそれに拍車をかける。
コンビニのマルチコピー機はFAXやスキャン、写真、宛名プリント、チケットやスポーツくじの購入や行政サービスなでなどいろいろコンテンツ・機能が詰め込まれていて、意外に利用者が多いのだ。
育休、介護休業に関連する会社からの取り扱いの不当性を論じるのに欠かせない行政文書、行政通達がある。
つまり、こういう風にしなさいよ、こういうことはしてはだめですよ、これをやったら行政としては会社の違法として取り扱いますよという育児介護休業法の解釈を厚生労働省が示してくれているのだ。
子の養育又は家族の介護を行い、又は行うこととなる労働者の職業生活と家庭生活との 両立が図られるようにするために事業主が講ずべき措置等に関する指針
(全22ページ)
と、この指針の詳細説明をする通達である、
平成28年8月2日 職発0802第1号 雇児発0802第3号 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律の施行について」の一部改正について(全179ページ)
約200枚の資料をプリントアウト(1枚10円)してから、2部コピーとるのだから、このコピー代に6000円以上かかるのだ。
必要だから仕方ないが、出費がかさむ😭
やっかいな奴らはまだいる。
労働協約をまとめた冊子だ。組合員全員(ユニオンショップ制のため正規雇用者全員が組合員)に配布されているもの。
出来れば少しでもお金や手間を節約したい。 そこで、考えた。
これを、あと2冊ずつ集めてそれを提出しよう!!
協力してくれそうな人、口が堅く信頼できる社員を人選。その人達が協力したことが会社にバレて嫌がらせをされたり迷惑をかけてはいけないから絶対に迷惑をかけないように念には念をいれる。
同じ職場内の社員だと仲の良さや接点からすぐに誰か割れてしまうおそれもある。県を跨いだ別の拠点の人を選ぼう。
もうここまできたら、会社のメールやチャットは会社側から覗かれている前提で動いた方がいい。個人スマホから電話でお願いをした。
そして、快く協力してくれることになったのだが、自分宛の社内便では中身を見られないとも限らないので、同じ拠点の別の協力者宛にに送ってもらうようにした。
リスクは可能な限り排除していく。
そして、
じゃじゃーん👐
ついに、揃った。
新旧労働協約、各3冊、計6冊。
そして、これにはもうひとつの狙いもあった。
この労働協約は1人1冊しか配布されていないので何冊も持ち得ないもの。 会社と従業員のルールブック、規範なので他の従業員にとっても必要で重要なもの。
それが何冊もあるということは、俺に対して協力する従業員が何人もいることを暗に会社に示すことができる。
すなわち、俺の後ろには第2、第3の元社畜の影が見えるが、実態が捕捉できない。 これは今後徐々にプレッシャーになっていくはず。
さぁ、提訴の準備は着々と整いつつある。
つづく